目白大学門田安弘（もんでん・やすひろ、1969年営博修了）教授の新著『不況に克つ経営変革』が税務経理協会から出版された。定価は1500円+税。門田教授は筑波大学名誉教授、多数の著書があり、英文の『トヨタ生産システム』（1983年）で、日本経済新聞経済図書文化賞を受賞している。1996年からストックホルム経済大学客員教授。

経営危機に際して、最も大事なこと。それは「自己のもつ強み」を見い出して、これを外部の市場環境にあるニーズやチャンスに結びつける。これが著者の持論である。この考え方にたって、本書は、小説風に架空の会社三上電機と関係会社を舞台にストーリーを展開する。以下は、目次から。

第1部の話　三上電機（石原社長）による電池事業の育成とＭ＆Ａ第2部の話　パラダイス電機（鈴村社長）によるグループ再編と不採算事業からの撤退
第3部の話　三上電機（石原社長）における全社的コスト削減
第4部の話　三上電機の工場（石原部長）と菊池課長における現場改善の導入

宮崎正弘、石平の対談集『絶望の大国、中国の真実―日本人は、中国人のことを何も分かっていない! 』が刊行された。出版社はＷＡＣ、定価は933円+税。

中国通の評論家である宮崎正弘拓殖大学客員教授と、2008年に中国から日本に帰化した石平（せき・へい、1995年文化研究科博士課程修了）さんの対談集である。目次は、以下のとおり。

第１章　中国人はカネしか信じない
第２章　汚職まみれの共産党と暴走する人民解放軍
第３章　ネットは革命前夜の雰囲気
第４章　中国人のすさまじい原色の欲望
第５章　中国ではなぜノーベル賞受賞者が育たないのか
第６章　中国が反日をやめる日はくるのか？

中国人民は、中国共産党を嫌悪している。理由は、表ではいいことをいっているが、裏ではひどい汚職競争を繰り返し、悪いことばかりしているから。中国は、カネの論理が支配する社会。中国は腐りきっているとしか言いようがない・・。マスコミ報道のきれいごととは一味も二味もちがう中国像が見えてくる。

5月は「自転車月間」。5月3日付読売新聞「くらし・家庭」欄に、自転車の安全についての記事が掲載された。自転車が停止しないうちにサッと横に降りる。これは、せまい歩道だとぶつかりやすくて危ないという意見がある。足腰が弱くなった人が転倒を防ぐための降り方ではなかろうか。これは自転車文化センターの学芸員の意見。

このテーマに関しては、高齢者の身体機能についての専門家である岡田修一教授が登場、高齢者と自転車の横降りについて「高齢者はバランス機能が弱くなっている。だから、低速時に不安定さから危険を感じ、さっと横に降りてしまうのでは」と推測する。

5月22日付金曜日のデイリースポーツ一面に、「坂井オーナー非常事態宣言」の赤色の活字が目に付く。阪神タイガースの坂井信也オーナー（1970年経）の次のような記事が掲載されている。

打てない、勝てない、Ｖ争いどころか下位低迷。宿敵巨人には10ゲーム近く引き離された。このようなタイガースの現状に、仏の総師といわれる坂井オーナーも厳しい。「長い目で見てやりたいけど、ファンのいらいらする気持ちも分かる。こういうチームなんで、勝ちながらやってもらはなアカン」という坂井オーナーの発言も紹介されている。真弓監督には、若手育成以上に、今季の勝利を最優先するチーム運営を求めたとのこと。

新外国人の緊急補強にもＧＯサインを出した。坂井オーナーは「よう打つ人を」、「リスクは高いけど、今は現状打開のプレーヤーということです」とも語っている。

阪神タイガース公式サイトから

5月4日付朝日新聞によると、鳥インフルエンザウイルス（H5N1型）が、インドネシアの豚に拡大していることが分かった。これは、神戸大感染症センターの調査により判明したもの。人に感染するタイプに変異したウイルスも見つかった。鳥インフルエンザの脅威も高まっていることを示す結果である。

神戸大チームは2005年～07年、現地のアイルランガ大熱帯病研究所と共同で４州の豚計402頭の感染状況を調べた。その結果、全体の1割を超える52頭からH5N1型ウイルスが見つかった。うち1頭から分離されたウイルスは鳥にも人にも感染するタイプとみられている。鳥のインフルエンザウイルスが豚に感染を繰り返すうちに、人にも感染するタイプに変化したとみられている。

5月11日付神戸新聞のコラム「論」欄に、横尾能範（よこお・よしのり）名誉教授（国際文化）が、薪ストーブ普及を論じている。タイトルは、「緑税で薪ストーブ普及を」というもの。以下は、その概要。　

地球温暖化が進んでいる。その主因は温室効果ガス（二酸化炭素）の増加だ。今、国際的規模での削減に向けた取り組みが急務となっている。大気中の二酸化炭素の濃度は、排出と吸収のバランスで決まるので、省エネによる排出抑制もさることながら、ガスを吸収する側への対策も重要である。

大きな森林火災によって排出される多量の二酸化炭素も、焼け跡に緑が再生する際に、十分に吸収される。これが、地球規模の生態系、エコシステムだ。たとえ、化石燃料の燃焼に対して省エネ策を行ったとしても、二酸化炭素の濃度が高まるスピードを落とすだけでバランスの回復までには至らない。

このように緑の役割が大きくクローズアップされている。その中で、兵庫県は、森林の荒廃や開発に伴う緑の減少を防ごうという趣旨で、2006年度から県民に「県民緑税」を課し、県民総参加で緑の保全・再生を目指している。都市の緑化まで含めた制度は珍しく、全国に誇れるものだ。

横尾家が、この冬もお世話になったのが「薪ストーブ」。この「薪ストーブ」と出合ったのは、オーストラリア。同国のパースの住居で斬新なストーブを見つけた。一見、コンパクトな箱型テレビのような形状。排気が清潔そのもの。8-20万円と、値段も比較的廉価だ。荒廃しつつある森林の間伐を行い、出た間伐材を「薪ストーブ」の燃料として活用する。緑税の一部を使い、「薪ストーブ」購入の補助をすることによりこのアイデアは生きる。

『伝える─阪神・淡路大震災の教訓─』が、ぎょうせい社から刊行された。定価は、1886円＋税。本書は、神戸大学工学部室崎益輝名誉教授（現関西学院大学教授）が座長をつとめる阪神・淡路大震災復興フォローアップ委員会が監修し、兵庫県が編者となってできあがった。

未曾有の被害をもたらした阪神・淡路大震災。被災者同士の助け合いに加え、ボランティアの献身的な活動をはじめ、国内外からの応援により、被災地の復旧・復興が進展した。兵庫県が中心となり、震災の経験と教訓を後世に伝えようとする取り組みが進められてきた。このプロジェクトは、その後の日本列島で多発する自然災害の検証をも取り込み、着実に進化している。

阪神・淡路大震災に関わる幾多の教訓は、未来の安全な地域づくりや、世界の豊かな社会づくりに欠かすことのできないものである。これを世界に発信し未来に伝承することは、被災地として避けられない歴史的使命といえよう。このような観点から本書は生まれた。

本書は2005年（平成17年）に提言された「復興10年総括検証報告書」に基づいて、震災の復旧・復興から100の教訓を抽出。被災者の関心事の推移に着目して、「いのち」「暮らす」「創る」「支える」の４つの切り口で整理し、震災での教訓をどう生かすか、具体的な施策や背景などをまとめて出来上がった。自治体防災関係者や災害救援ＮＰＯ、自主防災組織関係者必携の書である。

前述のように、阪神・淡路大震災復興フォローアップ委員会の座長は、室崎益輝関西学院大学教授(神戸大学名誉教授）。地主敏樹教授（経）も同委員会メンバーの一人である。また、顧問として、新野幸次郎元神戸大学学長（財団法人神戸都市問題研究所理事長）、野尻武敏（経）名誉教授（財団法人ひょうご震災記念21世紀研究機構顧問）も名を連ねている。

荷宮和子さん（法卒）の新著『宝塚バカ一代　おたくの花咲く頃』が、青弓社から刊行された。定価は1600円+税。荷宮和子（にみや・かずこ）さんは、1963年、神戸市の生まれ、神戸大学法学部を卒業した（卒年不明）。著書に『ホントの宝塚が分かる本』、『宝塚・スターの花園』（ともに廣済堂出版）、『若者はなぜ怒らなくなったのか』、『声に出して読めないネット掲示版』（中央公論新社）、『バリバリのハト派』（晶文社）等がある。

荷宮さんは、本書の出版社である青弓社が出しているシリーズ『宝塚イズム』に「宝塚バカ一代」という連載中。連載開始にあたり、これまで各種媒体で発表してきた文章を「まとめておきたい」という気持ちになり本書が出来上がった。

「読み通していただければわかると思うが、1963年生まれで現在45歳の私は、おたく第一世代のなかでも相当なおたくである。漫画・アニメは当然のこととして、その守備範囲は、ファッションやキャラクターグッズにも及ぶ」と、荷宮さんは語っている（はじめに）。以下は目次から。

第1章　「宝塚おたく」の日々
第2章　お宅の花咲く頃
―宝塚×少女漫画×アニメ×ゲーム×ファッション×ネット
ヨン様と宝塚、「昭和レトロ」ブームって何？
宮崎駿はなぜ手塚治虫に反発したのか
第3章　「宝塚×おたく」の現在

三井ボランティアネットワーク事業団のニュースレター「Mitsui V-Net」Vol.41（5月刊）に、神戸大学留学生センターで開催された交流会の模様が報じられている。この交流会は、留学生、ボランティア、大学教職員によって構成される。会合は2月26日に開催、留学生6名を含む37名が参加した。

留学生センター長・中西泰洋教授から挨拶があり「最近力を入れていることはグローバルキャリアセミナーという留学生の就職支援の取り組みを行っている」といった近況報告があった。

なお、別なページには神戸大学モンゴル留学生アマルバータルシーレンさんが登場、三井ボランティアネットワークのメンバー（ホストファミリー）との暖かい交流を語っていた。

前滋賀大学教授で、現在は跡見学園女子大学小川功教授（1968年営卒）の新著『虚構ビジネス・モデル 観光・鉱業・金融の大正バブル史 』が、日本経済評論社から刊行された。定価は5600円＋税。小川教授は、日本生命の出身。1992年、ニッセイ基礎研究所産業調査部長、翌年に滋賀大学教授（経）に就任した。

小川教授は、ここ数年間企業・金融の複合的破綻現象を説明する人的要素として、ハイリスクを選好する「虚業家」の存在に着目してきた。特に多種多様な「虚業家」が共鳴・協働するネットワークが過去の我が国のバブル期のリスクを増幅させてきたのではないかという”仮説”を提示し、若干の事例で実証しようと試みてきた。小川教授は、2003年に公表した論文で、自己の事例研究に関して、「今日のエンロン事件などで証券アナリスト、格付機関等の専門家が加熱するブーム、難解な金融技術、数々の虚構と架空の数値等に目を奪われるあまり、、病的な投機的行動や忌むべき虚業の実態を見逃さないためには一体なにをすべきかという今日的で普遍的な命題にも密接に関連するものではなかろうか」と指摘した。

小川教授の「虚業家」論にとって、大きな検証の機会が訪れた。それがサブ・プライム・ローン問題に端を発する米国金融危機とその世界的波及である。本書では、新花屋敷温泉土地、大北炭鉱、佐賀貯蓄銀行、中央生命等の「虚業家」が設立した怪しげな企業の数々の事例が紹介されている。何れも、大正時代に破綻した会社。現在では殆ど忘れられている。注目すべきは、「虚業家」の周辺には政治家や華族たちがいる。しかも、多数の「虚業家」たちはネットワークを組んでいる。

自然科学系先端融合研究環 内海域環境教育研究センター川井浩史教授、大学院理学研究科三村徹郎教授を中心として、神戸大学水圏光合成生物研究グループ編『水環境の今と未来－藻類と植物のできること－』が、生物研究社から刊行された。定価は1800円+税。目次をみると、「海藻草類から見た都市沿岸域の水環境とその改善」、「陸水における水生植物の多様性と保全」、「マリンバイオによる環境浄化と資源回収」といった多様なテーマが並ぶ。

人口の集中と都市化、農水産業による過度の利用、高度経済成長に伴う埋め立て・地形改変や水域の富栄養化等々。これらが原因で日本の水辺・海辺の環境は大きく傷つけられてきた。 この環境劣化は、化石燃料の大量消費に伴う地球規模の環境変動による影響も受け、さらなる劣化が危惧されている。

目を転じると、化石燃料に替わる新しいバイオマス資源として、水圏に生育する光合成生物 (微細藻類や海藻など) が注目を浴びてきた。また、これらの生物の持つ機能を様々なレベルでの環境改善のために利用しようとする試み出てきた。太陽エネルギーの利用拡大を考えると、地球表面の2/3を占める海面利用拡大が不可欠だ。また、人類が数千年にわたって利用してきた陸上の植物と比べて、藻類はこれまで極めて限られた研究・開発しか行われてきていない。このため、今後の利用に大きな可能性を秘めている。本書はこのようなテーマについて、12名（半数が神戸大学関係者）の多面的専門家たち参画して出来上がった。

5月3日付日本経済新聞の報道によると、1926年（大正15年）に神戸高商を卒業した岡本達三郎さんが4月27日に死去した。享年104歳。岡本さんは神戸高商卒業後日本銀行に入り、松本、仙台支店長を経て1952年に日本長期信用銀行常務に就任する。副頭取、副会長を経て1970年に顧問に就任した。

岡本達三郎さんは、1904年（明治37年）和歌山市の生まれ。亡くなった時点の年齢104歳から、神戸大学（前身校）卒業生の最長老ランクの人物と思われる。

眞方忠道（まがた・ただみち）名誉教授（文）の新著『プラトンと共に』が、南窓社から刊行された。定価は2500円。本書では、著者がプラトンの初期対話篇の思想を『国家』篇に至るまで克明に辿る。眞方名誉教授とプラトンとの対話の記録といった著作である。したがって、すべて著者自身の原典読解に基づく文章から構成されていて、二次文献に基づく文章は一つもない。

岩田靖夫東北大学名誉教授（哲学）は、週刊読書人（4月24日付）紙上で本書を評して、「著者とプラトンとの哲学的死闘の現場の報告であると同時に、現在の著者の立っている哲学的位置の告白になっている」と述べていた。

4月30日付神戸新聞の「この人に聞く」欄に、神戸市須磨区所在の兵庫県立工業技術センター北村新三所長（工・名誉教授）が登場、抱負を語っている。

世界的大不況にあり、製品開発の効率性などから注目されている産学官連携。この分野において、兵庫県内で中心的役割を果たす組織の一つが、兵庫県立工業技術センターである。中小企業や大学から数多くの相談が寄せられる中、かつて神戸大学の副学長も務めた北村新三所長が、「センター側から外部と交流する機会を増やして、技術を高めたい」と抱負を語っている。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティングに勤務する高橋千枝子さん（1993年経卒）が、同僚の有元裕美子さんとの共著で『「肥満解消」マーケティング　成長市場を攻略する”７つのＳ”と”６つのＣ”』（日本経済新聞社） を刊行した。定価は1900円＋税。

高橋さんは、既に『図解健康業界ハンドブック』（2004年、東洋経済新報社）、『高くても売れる！　７つの法則』（2006年、ダイヤモンド社）等の著書がある。今般の新著は、前2著のキーワードである「健康」と 「マーケティング」双方に関わるものである。

2010年には10兆円市場になる。ダイエット・ビジネスへの新規参入が目立っている。本書は、不況下でも伸び続けるこの市場の攻略法を、６Ｃ（6つのマーケティングフレーム）と７Ｓ（7つの肥満解消スタイル）で分析した画期的な書であるといえよう。ダイエット消費が、月額6000円超の人1000人の調査で判明したデータを踏まえた実証的な内容となっている点がミソ。

愛媛県松山市に、来年4月に、「麺とパスタ専門学校」が新設される。今般、その校長に「麺の世界」編集長奥山忠政さん（1960年法卒、福岡県筑紫野市在住）が就任することが決まった。奥山さんは、元伊藤忠商事に勤務した商社マン。リタイア後、うどん、蕎麦、スパゲッティ等の麺類に関する研究に没頭、季刊「麺の世界」（2009年春号で通算16号）の編集長をつとめながら、各地で開かれる麺類に関するイベント、講演会等で活躍中。

「麺の世界」のホームページ（http://www.sunglow.info/）から

アフリカ東部ソマリア沖で海賊行為が激増している。2008年だけで前年の発生件数の2.5倍にあたる111件の海賊事件が発生した。その対策を巡り、海上自衛隊の護衛対象や武器使用の範囲を広げる海賊対処法案が4月14日、衆院で審議入りした。新法成立に先立ち、政府は先月末から現行法に基づいて護衛艦2隻を派遣したが、護衛対象外の外国船からも救援を求められるケースが相次いでいる。この海賊対処法案に関して、4月14日付日経紙にて、坂元茂樹教授（法）がコメントしている。以下は、その内容。

日本が自国の関連船舶だけしか護衛しない状態を続ければ、他国の海賊被害に無関心との印象を与えかねない。その意味で、海賊対処法案が外国船舶も保護対象に含めていることは評価できる。海賊の中には停船命令にも従わず、商船に近づくケースもある。こうした事態に対処するうえで、同法案が武器使用基準を緩和している点は理解できる。ただ、現場の混乱を防ぐためにも、海上自衛隊は別途、詳細な武器使用の運用基準を定める必要がある。